米国、COVID-19に対するビタミンD摂取の利点を認識するための決議案を発表、ほか|GNGグローバルニュース2021年3月11日号









こんにちは、GNGの和泉です。

今号は、プラントベース、そしてビタミンDに関する興味深いニュースが盛りだくさんです。GNGでは昨年から、健康維持のためにスタッフ全員にビタミンDサプリメントが配布されています。日本でもビタミンDの重要性が浸透しつつありますが、さらに多くの方に認識していただけるよう努力していく所存です。

さて、サステナビリティの観点から、そしてCOVID-19の影響もあり、プラントベース代替品市場は世界的にますます拡大傾向にあります。
今号で記事が掲載されているBeyond Meat(ビヨンドミート)社ですが、SPINS/IRI社の消費者パネルデータによると、2020年12月27日までの1年間で、米国でのBeyond Meat製品の世帯普及率は5.3%となり、過去1年間でほぼ2%増加したそうです。購入者の割合も前年比で約66%増加し、さらに、2020年第4四半期での同製品のリピート率は55.3%に増加しています。肉代替品だけでなく、乳製品などの代替品開発も進めています。

ご存知の方も多いとは思いますが、同社は最近、PepsiCo社とプラントベースタンパク質によるスナックおよび飲料製品を開発、製造、販売する合弁事業を発表しました。同社は研究開発部門の強化にも力を入れており、2021年秋には米国カリフォルニア州に300,000平方フィートの世界最大級かつ最も技術的に進んだプラントベースタンパク質研究センターを建造するそうです。
さらに2020年8月には消費者向けのeコマースサイトも立ち上げており、ニッチ市場から主流へ移行しようと動いているのが非常に見て取れます。最大の問題は製品コストですが、Beyond Meat社は粗利益を維持しつつ、今後数年間で少なくとも1つの製品カテゴリーで肉と同等の価格を目標としているそうです。2020年はフードサービス部門が不振となり、同部門は2021年も苦しい状態だと言われていますが、Beyond Meatブランドが日本に上陸する日は来るのでしょうか。未上場のImpossible Foods社、Eat Just社の製品もあわせて、期待して待ちたいと思います。

さて、今号で私が個人的に注目しているのが、精製穀物に関する記事です。

実は私は炭水化物、特に白米が大好物です。つい2回ほどおかわりしてしまうため、最近では健康も考え、玄米やもち麦などを多めにブレンドするようにしています。記事に掲載された研究によると、白米は技術的には精製穀物とみなされているが、他の精製穀物(パンやパスタ)のような心血管疾患、脳卒中、早期死亡などの健康リスク増加と関連していなかったそうです。
もちろん、パンにはバターや砂糖などが追加されているため、当然の結果と言えるかもしれません。しかし改めて研究結果として確認すると、白米を食べる時に安心感が増すのではないでしょうか。改めて、日本人の主食がコメで良かったと実感しています。

(株)グローバルニュートリショングループ 和泉 美弥子

この記事について

GNGでは、会員向けに世界各国の健康・食・栄養に関するニュースをセレクトし、日本語に要約したものを月に2回、ニューズレター「GNGグローバルニュース」として配信しています。

本日配信したグローバルニュースでは、Nature’s Fyndが極限環境微生物由来タンパク質によるクリームチーズ・肉代替品を発売予定、シンガポールの製氷会社と大学の産学連携でプロバイオティクス入り角氷を開発、PTSDと食物繊維摂取は関連する可能性:カナダ研究、など12の記事を取り上げています。

この記事では、その会員向けニューズレターの一部を抜粋してご紹介させていただきます。

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■GNGグローバルニュース 2021年3月11日号 トピックス

●2020年のAmazonにおけるプラントベースのプロテインパウダー売上高、前年比38%成長
●プラントベースシーフード市場に高まる期待度
●Nature’s Fyndが極限環境微生物由来タンパク質によるクリームチーズ・肉代替品を発売予定
●シンガポールの製氷会社と大学の産学連携でプロバイオティクス入り角氷を開発
●PTSDと食物繊維摂取は関連する可能性:カナダ研究
●高齢者の低濃度ビタミンDはCOVID-19重症化に関連する可能性:イタリア研究
●精製穀物が心臓病リスク、早期死に関連:研究
●Beyond MeatがMcDonald’sと3年間のパートナーシップ契約
●Amazonのサプリメント基準は課題と機会をもたらす
●適合性試験に不合格の輸入プロバイオティクス製品に「検査命令」を発行する意向:韓国規制当局
●米国、COVID-19に対するビタミンD摂取の利点を認識するための決議案を発表
●医療専門家がCOVID-19に対する国家戦略にビタミンD補給を加えるよう要請:アイルランド

[今号のハイライト]
米国、COVID-19に対するビタミンD摂取の利点を認識するための決議案を発表

[2021/2/22] [nutraceuticalsworld]

米国Glenn Grothman下院議員は最近、呼吸器感染症とCOVID-19合併症の予防におけるビタミンD摂取の利点を認める決議案(HR 116)を発表した。制定された場合、疾病予防管理センター(CDC)および食品医薬品局(FDA)に対し、「COVID-19パンデミック中の高齢者と免疫不全の個人のためのビタミンD摂取に関するガイダンスの発行」が指示される。この決議案は、さまざまな医学研究協会による多数の推奨事項、およびビタミンD欠乏症COVID-19との強い負の相関関係を示唆する多数の臨床試験を引用しており、これには、Northwestern大学、Chicago大学、およびアイルランドのダブリンにあるTrinityカレッジによる、ビタミンD欠乏と重度のCOVID-19症状や死亡率に関連付けた臨床試験が含まれている。

Grothman議員はニューズレターで、「2020年9月、Anthony Fauci博士はビタミンDサプリメント摂取による免疫系の健康や機能への効果を認めた」と述べ、さらに2020年12月、米国、英国、欧州の120人の科学者や医師からなる”Vitamin D for All Coalition”のメンバーが、ビタミンD摂取がCOVID-19感染、入院、死亡者数を削減する明確な証拠があることを記した公開書簡を世界政府に向けて発行した」と述べている。

ダイエタリーサプリメント業界を代表する業界団体、Council for Responsible Nutrition(CRN)は、ビタミンDの役割に関する消費者の意識を高める決議案を議会に提出したことで国民の注目を集めたとして、Grothman議員を称賛している。

(会員向けニューズレター「GNGグローバルニュース2021年3月11日号」より抜粋)

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