本日配信のGNGニューズレターでは、冒頭の巻頭言にて武田がＮＮＢの10キートレンド2021年版と2022年版の各トレンドについて取り上げています。
国内ニュースからは、CBDアルコール飲料「BECHILL（ビーチル）」 クラウドファンディング開始13時間で目標金額達成、森永乳業、9月に発表した大腸環境実態調査の結果分析を報告、ヤクルト本社とポッカサッポロが国内事業で業務提携、乳酸菌と植物性素材の共同研究や商品開発を推進、食品の栄養情報、スマホかざし表示 健康志向に対応し消費者庁がアプリ実験、といった話題を取り上げています。
この記事では、その会員向けニューズレターの一部を抜粋してご紹介させていただきます。
こんにちは、GNG武田です。
New Nutrition Business（ＮＮＢ）の10キートレンド2022年版の各トレンドの日本語表記が決まりましたので、本号では2021年と比較する意味で対比表をご紹介しています。
表面上は1つのトレンドが変わっているだけです。2021年版キートレンド６「追い風を受ける免疫力」が2022年版では入っていない。
その理由について、10キートレンド2022年レポート中に記載されていましたので、ご紹介しています。
欧米では、（COVID-19 の）ワクチン普及に伴い消費者の関心が薄れたためと説明されている。
しかし、新たに発見されたオミクロン株により、再び関心が高まるのではないかと思います。
勿論、この現象は欧米を中心にしたトレンドです。日本やアジア諸国の消費者は欧米よりも「免疫」に対する関心は高いと思いますので、「免疫」トレンドは健在だと思います。
代わりに10キートレンドに入ってきたトレンドは「栄養素密度」です。
昨今12月に公表された「米国人のための食生活指針」の中で、「栄養素密度の高い」食品群の摂取が推奨されています。
「栄養素密度」とは、100Kcalあたりの栄養素の量と定義されています。
これまでは、100ｇあたりの栄養素の量で食品摂取の判断がされていましたが、今後は、摂取カロリーあたりの栄養素が重要視されるようになると思います。
ＮＮＢが5か国で実施した調査では、栄養素密度という言葉を聞いたことがあるという消費者は、12％だったそうです。
それにも関わらず、新たに10キートレンド入りしたことは興味深いですね。
2021年も残すところ1ヶ月となりました。
今年最後のイベントとして、一般社団法人ウェルネス総合研究所主催の、「ウェルネストレンド白書」発刊セミナーで、そのポイントをお話させて頂きます。
ご興味のある方は、是非、ご参加ください。
1時間足らずのセミナーですが、濃厚な内容になると思います。
そして、年明けの2022年1月5日号では、毎年恒例の「ＧＮＧが選ぶ2021年10大トピックス」をご紹介します。
（株）グローバルニュートリショングループ 武田 猛
GNGニューズレター（国内情報） 2021年12月1日 トピックス
＜国内ニュース（要約）＞
●CBDアルコール飲料「BECHILL（ビーチル）」 クラウドファンディング開始13時間で目標金額達成
●機能食の冷凍弁当を提供する「メディグル」がサービス開始
●森永乳業、9月に発表した大腸環境実態調査の結果分析を報告
●小学館の育児メディア「HugKum」が食に関する悩みを調査 「栄養バランス」がお悩み1位
●販売開始からわずか2カ月、日本のグリコがTMallでTOPに
●ヤクルト本社とポッカサッポロが国内事業で業務提携、乳酸菌と植物性素材の共同研究や商品開発を推進
●桑の葉に豊富に含まれるフィセチンが血管の痙攣を予防することを発見
●くも膜下出血患者の腸内細菌叢に特徴、腸内細菌が脳動脈瘤破裂に関与する可能性
●食品の栄養情報、スマホかざし表示 健康志向に対応し消費者庁がアプリ実験
●ダイエットサプリに根拠なし、エステ運営会社シーズ・ラボに再発防止命令
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[今号のハイライト]
食品の栄養情報、スマホかざし表示 健康志向に対応し消費者庁がアプリ実験
[原文：caa.go.jp]
消費者庁は、商品のバーコードにスマートフォンをかざすと原材料や栄養成分が表示されるアプリの検証を進めている。2021年11月24日から約9万点の商品を対象にした実証実験を開始、健康志向の高まりを受けて、塩分などの摂取量に注意を促す機能を設けた。食品表示については、デジタル化を通じて便利な表示への改善を図る。
実証実験を始めたアプリは、スマホにインストールして商品のバーコードを読み取ると、画面に原材料や原産地、栄養成分、アレルギー物質などが表示される。実験では表示の見やすさやアプリの使い勝手を確認する。
個人の健康目標に沿って食品の栄養成分を見やすくしており、事前にアレルギー物質を登録すると、原材料に含まれていた場合に注意を促し、アレルギー物質のない類似商品を紹介する。
実証実験には、これまで以上に食品の情報を消費者に生かしてもらう狙いがある。同庁が3月に実施したアンケート調査によると、食品を購入する際に「原材料名を参考にしている」と答えた人は66%を占め、「栄養成分を参考にしている」人も67%いた。
実用化に向けてはデータベースの構築が課題となる。食品表示に関する情報集約にあたり、各メーカーが個別に管理するデータの一元化が想定されるが、製造工程の変更などに伴う情報の反映は煩雑さも伴う。そのため消費者庁は、食品表示に関する円滑なデータ共有などを含め、今後メーカー各社への意向調査も実施するとしている。
（会員向けニューズレター「GNGニューズレター2021年12月1日号」より抜粋）
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