NNBマガジン2019年5月号:ビーガン食のトレンドは失速しているのか?

今号のトップ記事は「プラントベースの成功戦略」について、

以下の4つの戦略を解説しています。

戦略1:植物性食品の肉代替品

戦略2:植物性食品+肉

戦略3:植物性食品をヒーローに

戦略4:{本物の野菜}+「良い炭水化物」

 

この市場は「高リスク低成功率」になってしまった、とNNBは分析しています。

 

また、「消費者ケーススタディ」では「ビーガン食のトレンドは失速しているのか?」

として、健康問題からビーガン食をやめた人が増えている事例を取り上げています。

 

ところで、ベジタリアンには多くの種類があります。

日本エシカルヴィーガン協会では、以下のように類型しています。

(出典:日本エシカルヴィーガン協会HP  https://global-nutrition.smktg.jp/cc/0nMN1Gq0mjBju6P) 

 

<狭義のベジタリアン>

・ヴィーガン vegan

完全菜食主義やピュア・ベジタリアン(pure vegetarian)とも言う。

卵・乳製品・ハチミツ・肉・魚など動物性の食品は含まれない。

動物の命の尊重から実践することをエシカルヴィーガン、専ら食事面のみで実践するのを

ダイエタリー・ヴィーガンと呼ぶ。

・フルータリアン fruitarian

主に思想的な理由で根菜や葉野菜なども取らず、果実・種子・ナッツのみを取る食事法。

健康法として部分的に取り入れる方も多い。

・ホールフード菜食 plant-based whole food

小麦粉よりも全粒粉を使うなど、栄養素の豊富な無精製の植物性食品を勧める食事法。

 

<広義のベジタリアン>

・ラクト・オボ・ベジタリアン lacto-ovo vegetarian:卵と乳製品を含めた菜食。

・オボ・ベジタリアン ovo vegetarian:卵を含めた菜食。

・ラクト・ベジタリアン lacto vegetarian:乳製品を含めた菜食。

・オリエンタル・ベジ Buddhist cuisine:五葷(ごくん)を除いたヴィーガン食。

乳製品を含むことも。

※日本の精進料理では魚出汁を使うお店もあるので注意が必要です。

 

<部分的なベジタリアン>

・ペスキタリアン pescetarian

菜食に魚介類を加えた食事法。ペスコ・ベジタリアン(pesco-vegetarian)とも言うが、

ベジタリアンには含まれない。

・フレキシタリアン flexitarian(造語)

セミ・ベジタリアン(semi-vegetarian)とも言う。時々菜食を取り入れる食習慣。

・減らしタリアン リデュースタリアン(reducetarian)の勝手訳:

肉を減らして植物性食品も取り入れた食事法。

 

欧米のベジタリアンは、部分的なベジタリアンが大多数を占めていると

思われます。

 

日本でもプラントベース食のトレンドが来ていますが、誰をターゲットとして

商品を開発をするのか、が重要な要素になると思います。

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NNBマガジン5月号トピック

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●プラントベースの成功戦略のためにはどの方法を取るべきか?

●甘いスナック菓子に対するKind社の大胆な攻撃は低炭水化物トレンドと一致する

●細分化された市場と小規模ブランドが新たな標準となる

●純粋に楽しむための砂糖たっぷりの商品は社会通念を寄せ付けない

●ジャンクフード広告の禁止が自然食品に打撃を与える

●原産地というトレンドを生かした「デーツの王様」のプレミアム化

●ケトン食のトレンドをターゲットにする高脂肪ヨーグルト

●低糖質が「花形」のプラントプロテイン飲料を際立たせる

●高たんぱく、低糖質という需要がスポーツスナッキングの成功を牽引

●ビーガン食のトレンドは失速しているのか?

●スポーツ志向のスウェーデン人には「ナチュラルさ」よりも便利さが勝る

 

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18年間の実務経験と20年間のコンサル経験を積み、38年間一貫して健康食品ビジネスに携わる。国内外750以上のプロジェクトを実施。「世界全体の中で日本を位置付け、自らのビジネスを正確に位置付ける」という「グローバルセンス」のもとに先行する欧米トレンドを取り入れたコンセプトメイキングに定評がある。世界各地にネットワークを築き上げ、情報活用サービス「グローバルニュートリション研究会」主宰。食品会社、化粧品会社、製薬会社の健康食品部門に対して、商品開発・マーケティング・海外進出などのコンサルティングを行っている。人が幸せに生きるためには健康が第一である。健康食品産業は「幸せ創造産業」である、という信念のもと、クライアントの成功を通じ、消費者に支持される業界を目指し、業界で働く人すべてが自分の仕事に誇りと自信をもてるようにしたいという想いから、業界健全化活動にも取り組んでいる。

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